先日、ハワイの旅行、東京の旅行をとりやめることにした。
実は、中止でいたかったことがある。
それは、航空券の払戻手数料だ。

ハワイはエコノミー3人とっていたのをキャンセルすると、1人3万ずつ差し引かれた。
子どもを抜いて、ビジネスクラスをキャンセルしたら、1人5万円ずつ引かれた。
払い戻しに手数料が必要と書いてあるが、金額を書いてほしかった。

東京行きのチケットは、安い早割を買っていたので、半分以上カットされた。
それでも、金額的には3万円の損。
海外航空券は、払い戻し可でも、より気をつけなければいけない。

今回、もう１つ間違いのキャンセルがあって、合計すると、キャンセル金額が25万円にもなった。
このお金で旅行に行けるじゃん！という金額。

それでも、やめた方がいいことがある。
将来、損失を生むと分かっていることは、早めに損切りして、切り返した方がいい。
それできずにさらなる損をすると、膨大な額になって、返済できないということもありうる。

航空機で、超音速旅客機コンコルドは、採算が合わないという話が元々あったが、実際に計画を進め、飛行機をとばしてきた。
しかし、損失が膨らむだけなので、ついに廃止することになった。

技術的には可能でも、経済性を考えると、航空機は音速以下で飛ぶのがよろしいようだ。

こうした事態になることは、実は、当初から見込まれていた。
賢い人たち、偉い人たちが集まって協議して、結局飛行機をとばすことになった。
そして、現実に目覚めた時、止めることにした。

人は、何かに投資すると、さらに損することが概ね分かっていても、進まざるを得ない心理になることがある。
損切りができない心理があるのだ。
だから、計画の時、最初から損切りの考えを入れておいた方がいい。

今後開催予定の東京オリンピックでも、いつの間にか、当初の予算をはるかに超えた費用が必要になることが分かった。
小池都知事がストップをかけて見直したが、大きく変えることはできなかった。
それでも、計画を立てる時、その計画は破棄して、損切りをした方がいいかどうかを検証する仕組みがあった方がいい。
今回の見直しは、その「検証の必要性」を問うたものとして、評価できる。

それ以上進むと、損失が膨らむ場合は、サンクコスト（埋没費用）として、腹をくくって損切りするシステムが必要となる。